都道府県別の平均年収と最低賃金の関係

都道府県別の年収と、最低賃金は相関関係にあるのかな？

というのを調べてみました。

都道府県別の年収は平成28年賃金構造基本統計調査　都道府県別男女合計から、都道府県別の最低賃金は平成29年度地域別最低賃金改定状況から算出しています。年度が合っていませんが、データがないし、大差はなかろうというわけでスルーしています。

結果を行きましょう。

都道府県別の平均年収と最低賃金の相関関係を散文図で表すと

はい、ザッとみても相関関係がありますね。美しいです。

ただ、最低賃金が740円くらいの都道府県が並んでいるのに年収には大きく差が出ますね。

最低賃金が737円～740円の都道府県の平均年収

似たような最低賃金ですが、微妙に差がありますね。

同じ737円の沖縄と高知県では約22万円の差があります。年収が230万なら22万といえば約10％もの格差となります。これはこういった差は、高給取りが少ないか多いかの違いかなと。

そのことは東京都と神奈川県を比べると見えてきます。

東京都と神奈川県を比較すると、最低賃金は958円と956円というわけで2円しか違いません。でも年収は373万と335万で約40万円も東京の方が多いです。これは、東京都内に経営者層が多く住んでおり、年収がぶっ飛んで高い人がゴロゴロいます。彼らが平均年収を底上げしているんでしょうね。港区の平均年収のページを見ると平均年収が1100万とか・・・ぱねえっす。※課税所得からの算出なので同じ指標ではないですが高いことに変わりありません。

話を戻します。

沖縄県と高知県の差も似たようなことが言えるでしょう。高知県の方が高給取りが多い。もしくは、単純に賃金ベースの高めの人が多いのかもしれません。または、大企業が本社を構えているかどうかにもよるでしょうね。地方でも優良企業が多いと賃金は上がりがちです。

沖縄県に住むとどこの会社に雇用されても給料が低い・・・なんてことになっているのでしょう。

最後に一覧を貼っておきます。

都道府県別の年収と最低賃金の一覧（年収順）